【ディスクリプション】

理想の住環境を実現したいと思っているものの、「改築」や「リフォーム」といった建築用語の定義が分からず困っている方もいるのではないでしょうか。改築、あるいはリフォームをする場合は、目的に合わせて適切に判断する必要があります。本記事では、改築とリフォームの違い、それぞれの目的に合う選び方などを解説します。

【導入文】

理想の住環境を実現したいと思っているものの、「改築」や「リフォーム」といった建築用語の定義が分からず困っている方もいるのではないでしょうか。改築、あるいはリフォームをする場合は、目的に合わせて工事内容を適切に判断する必要があります。

改築とリフォームのどちらの工事を依頼すべきか判断して、予算の範囲内で理想の住まいを実現したいという方に向けて、本記事では改築とリフォームの違い、それぞれの目的に合う選び方などを解説します。

改築とリフォームの違い

これから家の改築やリフォームを検討している場合には、それぞれの用語の意味を理解しておくことが大切です。理想の住環境を実現するために、目的に合わせて適切に判断できます。

ここでは、改築とリフォームの定義について解説します。

改築は既存建物を取り壊して同じように作り直すこと

改築とは、既存の建物の全部または一部を取り壊したり、主要構造部の一部を取り去り、床面積を変えずに従前と同様の状態に建て替えることです。改築が行われるのは築30年以上の住宅が多く、建物の強度の向上や劣化の改善を目的としています。

そして、改築する際は、建築基準法の規定に沿っている必要があり、多くの場合で確認申請などの手続きを踏むことになります。

改築の事例として、以下があげられます。

• 劣化状況の激しい木造住宅を解体して、同じ床面積の木造住宅を建設する
• 災害で倒壊した住宅を従前と同様の規模で建て替える

改築できない場合もある

大規模な改築を行う場合は、建築基準法の規定により、原則として確認申請が必要です。また法令の規定によっては、改築できないケースがあることもおさえておきましょう。

「増改築」との違い

増改築は増築と改築の二つを合わせた工事のことです。改築は床面積を変えずに住宅の構造部分に及ぶ工事を指しますが、増築は床面積を増やす工事のことです。

例えば、以下のような例が増築にあたります。

• 既存の住宅に、はなれを新たに造る
• 1階だった住宅を2階建てにする
• バルコニーを新設する

増築のみの工事の場合、改築と比べて費用や工期を抑えられる傾向があります。

リフォームとは建物の骨組みを変更せず改修すること

リフォームとは、建物の主要構造部を大きく変えずに、基礎を残した状態で内装や設備の交換・修繕を行い新築の状態に回復させることだといわれています。リフォームの目的は、機能性や居住性を向上させたり、原状回復したりすることにあります。

リフォームの例として、以下があげられます。

• 住宅の床をバリアフリー化する
• キッチンや浴室などの水回りの設備を最新のものに更新する
• 床材や壁材を張り替える

このように、リフォームでは建物の構造部を大きく変えないため、内容や規模によっては建築基準法上の手続きが必要ないこともあるようです。

ただし、マンションなどの集合住宅でリフォームする場合は、管理規約による制約を受ける可能性があります。申請が必要なケースもあるため、事前に確認しておきましょう。

その他の用語との違い

建築用語には、その他にも似たような意味の言葉があります。明確な定義が定まっていない場合もありますが、一般的に解釈されている定義は以下の通りです。

• リノベーション：新築時より性能・価値を高める。マイナスの状態からプラスにするための大規模な工事
• 修繕工事：老朽化した建物を新築時の水準まで回復させる工事
• 改装：建物の内装や外観を新しく作り変える工事
• 建て替え：建物を取り壊して新たに建物を建築する工事

リノベーションは、リフォームと同じ意味として用いられることもありますが、工事後の状態や工事の規模で区別されることが一般的です。

改築とリフォームの選び方

改築とリフォーム、それぞれの特徴を理解したら、予算や目的に合わせて納得のいく形で依頼する工事を選択することが大切です。

住宅の間取りやすべての設備を変えたい場合など住宅を全体的に新しくしたいときは、改築が適しているでしょう。ただし、前述の通り、改築には法令などによる制約を受ける可能性があります。改築する場合は、その内容や目的を整理して業者に確認することが大切です。

一方で費用を抑えて比較的短期間で住環境を改善したい場合には、リフォームが適しているでしょう。リフォームは改築と異なり住宅の構造部分を大きく変えずに行う工事であることから、費用を抑えやすく、短期間でできるという利点があります。

ただし、リフォームの内容や使用する建材によって費用が高額になる場合もあります。業者から見積もりを取得して、希望の住環境の実現という目的と予算との兼ね合いを考えることが大切です。

リフォームするなら建築確認申請が必要かを確認しよう

改築やリフォームをする場合は、建築確認申請の可否を業者に確認しましょう。

建築確認申請とは、建物の建築や増改築をする際、建築基準法や都市計画法などの規定に建築物が適合しているかどうかを審査するための申請手続きのことです。住宅を新築するときには、建築確認審査が必要です。

リフォームする場合には、住宅の種類や工事の規模によって、建築確認審査の可否が決まります。法改正により、2025年4月以降は、都市計画区域や準都市計画区域、準景観地区等外の場合、構造によらず階数2以上、または延べ面積200m²超の建築物は建築確認の対象となります。

例えば、木造戸建て（階数2）で行われる大規模なリフォームは、建築確認の対象です。具体的には、壁・柱・床・はり・屋根または階段などの主要構造部の1種以上について行う過半の改修などがあたります。

まとめ

本記事では、改築とリフォームの意味の違いや、それぞれの目的に合う選び方などを解説しました。改築とは、建物の主要構造部の全部または一部を取り壊して、従前の建物と床面積を変えず同じ状態の建物に建て替えることで、建築基準法の規定に沿って実施されます。一方で、リフォームは、建物の主要構造部を大きく変えず、基礎を残した状態で内装や設備の交換・修繕を行い新築の状態に回復させることです。

建物を全体的に変えたいという場合は改築が適していますが、多くの場合で建築確認申請をする必要があります。法令により制約を受ける可能性があるため、改築する建物の種類や工事の規模などを確認しておくことが大切です。

他方、短い工期で費用を抑えて、内装などを新築時の状態に回復させたい場合は、リフォームをおすすめします。ただし、集合住宅の場合には、事前に管理規約を確認しておきましょう。

本記事を参考にしながら、自分が希望する住環境と予算とのバランスを考えて、住みやすい暮らしを実現しましょう。