【ディスクリプション】

リフォームをしたいという方の中には、「坪単価」がいくらなのかが分からず費用相場を把握できないというケースもあるのではないでしょうか。本記事では、リフォームの坪単価や坪単価が変動する要因などについて解説します。予算と理想の住まいの両立を実現するために、坪単価に関する理解を深めてより正確な費用相場を把握しましょう。

【導入文】

リフォームをするなら、より正確な費用相場を把握することが大切です。しかし、「坪単価」がいくらなのかが分からず費用の概算をつかめないというケースもあるのではないでしょうか。

本記事では、予算の範囲内でより快適な暮らしを実現したいという方に向けて、リフォームの坪単価や坪単価が変動する要因、費用を抑えるポイントなどを解説します。

リフォームの坪単価

坪単価とは、1坪あたりの費用の目安を指します。費用を坪数で除して算出されるのが、坪単価です。

基本的には、建築費用やフルリフォーム費用の目安として使用されます。一方で、部分的なリフォームの場合は、坪単価からの目安を算出することが難しいため、築年数やリフォーム箇所を基準として費用の概算を求めることが一般的です。

一戸建てとマンションにおけるリフォームの坪単価の目安は以下のとおりです。

• 一戸建て：60万～100万円/坪
• マンション：50万～65万円/坪

一戸建てと比べてマンションの坪単価が安いのは、屋根などの共用部分については個人でリフォームしないためです。

ちなみに、多くの場合、フルリフォームの費用を算出する際は坪単価よりm²単価が用いられます。1坪は約3.3m²であるため、上記の坪単価を3.3で割るとm²単価を算出できます。

一戸建てとマンションにおけるリフォームのm²単価の目安は以下のとおりです。

• 一戸建て：18万～30万円/m²
• マンション：15万～20万円/m²

なお、フルリフォームの費用は、住宅の修繕・改築なのか、内装のフルリフォームをメインにするかによって変わることがあります。フルリフォームを依頼する際は、リフォーム内容を明確にしておくことが大切です。

リフォームの坪単価を変動させる要因

前述のとおり、坪単価を知ることで、建築費用やフルリフォーム費用の概算を把握できます。そして、その坪単価がどのような要因によって変動するかを理解することで、より正確な費用を見積もることができるでしょう。

ここでは、リフォームの坪単価を変動させる以下の要因について解説します。

木造住宅の劣化具合

・平米数

・リフォーム・リノベーション会社

・マンションの階数

・設備

平米数

平米数の変動は、リフォームの坪単価の変動に影響を与える要因といえます。平米数の広い住宅では、坪単価が高くなる傾向があります。住宅が広くなるほど、人件費や使用する資材、施工時間などが増えるためです。

ちなみに、一般的な一戸建て住宅の広さは100.8～126.8m²（30～38坪）、集合住宅の場合は4人世帯あたり95～112m²（28～33坪）が目安です。

リフォーム・リノベーション会社

施工を依頼するリフォーム・リノベーション会社によっても坪単価は変動します。会社によって、人件費や資材の仕入れ値、管理費が異なるためです。

たとえば、大手の会社の場合、工事に必要な資材を安く大量に仕入れられることから、坪単価を安く設定しているケースがあります。

リフォーム・リノベーション会社を適切に選ぶためには、費用の安さだけに着目すべきではありません。アフターサービスなど坪単価以外の要素も含めて検討することが大切です。

マンションの階数

マンションなどの集合住宅でリフォームする場合、階数が上がるにつれて坪単価が高くなる傾向があります。設備や資材などの搬入コストや人件費が大きくなるためです。また、複雑な形状の住宅の場合も同様に、工事や機材の搬入などに手間がかかり坪単価が高くなりやすいといわれています。

なお、2階以上でリフォームを依頼する場合は、エレベーターのサイズを確認しておくことをおすすめします。エレベーターの大きさによって使用する機材が限られる可能性があるためです。

設備

設備のグレードが高くなると、坪単価も高くなります。

前述のとおり、リフォームの坪単価は、リフォーム費用を坪数で除して算出します。そのため、たとえ同じ床面積の住宅であっても、設備のグレードが高ければリフォーム費用が高額になるため、坪単価が上がることが一般的です。

部分的なリフォームで高いグレードの設備交換工事を依頼する場合は、リフォームする小さな面積に対して設備費用が高額になるため坪単価の変動が大きくなります。

なお、リフォームで設備交換工事を依頼する場合、配管工事費用も確認しておく必要があります。

木造住宅の劣化具合

木造住宅は、一般的に鉄筋や鉄骨より坪単価が安い点が特徴です。しかし、木材の性質上、劣化しやすいため、築年数が経過すると坪単価が高くなる傾向があります。木造住宅のリフォームを依頼する場合は、劣化具合と築年数の両方を事前に確認しておきましょう。

とくに構造部分の劣化が激しい場合は、坪単価が高くなる可能性があります。補修工事の費用が別途発生し、リフォーム費用に上乗せされるためです。

【築年数別】リフォームの費用相場

住宅の築年数が上がると、リフォーム費用が高くなることが一般的です。

ここでは、築年数ごとのリフォーム費用の目安をご紹介します。

築5~9年	約10万～20万円
築10～19年	約50万～350万円
築20～29年	約100万～600万円
築30年以上	約500万～2,000万円

築5~9年：約10万～20万円

築年数が10年未満の場合、リフォーム費用は10万～20万円が目安となります。こうした築浅物件では、家の柱など構造部分の状態が良好であることが多く、大きな工事を必要としない場合にはクリーニングや劣化部分の交換のみのケースがほとんどです。

ただし、設備交換を含めたリフォームを実施する際は、さらに10万円以上の費用が必要になる場合があります。

なお、住宅の点検を行う目安は、10年です。家の中で気になる箇所が出てきた場合は、劣化が進行しない段階で、早めにリフォームを依頼しましょう。

築10～19年：約50万～350万円

築年数が10年を超えると、50万円以上のリフォーム費用がかかることが一般的です。とくに一戸建ての場合、築年数が10年を経過すると、住宅の外壁や屋根が劣化しているおそれがあります。外壁塗装や屋根の補修が必要な場合には、総額150万を超えるケースもあります。

また、築10年というと、一般的にガスコンロや給湯器などの設備の交換時期にあたります。そうした設備の交換が必要になると、リフォーム費用が高額になりやすいでしょう。出費を抑えるために、設備交換を後回しにしたいと思われがちです。しかし、放っておくと後々さらに高額な費用が必要になることもあります。耐用年数を超えた設備については、早めに交換しましょう。

事を行うと良いでしょう。

築20～29年：約100万～600万円

築20年～29年のリフォーム費用は、100万～600万円が相場です。築20年を過ぎると、住宅の内装や外装、キッチン、トイレといった設備などさまざまなところで不具合が起きやすくなります。不具合が起きている箇所は、早い段階で一度にまとめてリフォームを依頼することで費用を抑えることにつながります。

また、新築して住み続けて20年もの期間が経過すると、ライフスタイルにも変化があるでしょう。間取り変更やバリアフリー化など大掛かりな工事が必要なケースもあります。住宅の構造部分にかかわる工事が必要な場合は、費用が高くなり、工事期間も長くなるでしょう。

築30年以上：約500万～2,000万円

築30年以上が経過した住宅のリフォームでは、500万～2,000万円程度かかることが一般的です。リフォームの内容によりますが、建て替えたほうが費用を抑えられるケースもあります。

なお、マンションなどの集合住宅では内装のフルリフォームのみで済む場合が多く、費用相場は500万～1,000万円です。

長く快適な環境で暮らすためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。築浅の段階でリフォームしていれば、次のリフォームにかかる費用を抑えられる可能性があります。耐震補強工事と同時に断熱材の入れ替え工事も行った方が良いでしょう。

【リフォーム箇所別】費用相場

坪単価はリフォーム費用の概算を出す際に役立ちますが、部分的なリフォームを実施する場合には箇所ごとの費用相場を把握しておくことが大切です。

リフォーム箇所別の費用相場を表にまとめました。

リフォーム箇所	費用相場
間取り変更	60万～200万円
屋根・外壁	100万～300万円
床・壁紙・天井の張り替え	10万～40万円
キッチン	50万～300万円
浴室	60万～180円
トイレ	15万～40万円

リフォームで費用を抑えるためのポイント

自分のライフスタイルに合わせて快適な住宅で暮らすためには、適切なタイミングでのリフォームが欠かせません。しかし、住宅の築年数や劣化状況、リフォーム内容によっては費用が高額になります。

予算と希望のリフォーム内容との兼ね合いで、自分に合う住環境を構築することが大切です。ここでは、費用を抑えるポイントについて解説します。

補助金を活用する

リフォームを実施する際は、活用できる補助金がないか確認することが重要です。2024年度に続き、国土交通省や経済産業省、環境省による大型な補助金を利用できるようになりました。

「住宅省エネ2025キャンペーン」という住宅の省エネ化をサポートするための補助制度が設けられています。

事業名称	おもな工事内容	補助額
子育てグリーン住宅支援事業	開口部・躯体等の断熱改修等	最大60万円/戸
断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業	高断熱窓への改修	最大200万円/戸
高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金	高効率給湯器の設置	機器や性能ごとに設けられた定額
既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業	既存賃貸住宅でのエコジョーズ等の取替	5万円（追い炊き機能なし）または7万円（追い炊き機能あり）

コストを抑えて暮らしやすい住まいを実現するために、リフォームの補助金を活用することをおすすめします。事前に、補助金が適用されるかどうか各自治体の情報をよく確認することが重要です。

参照：

経済産業省「住宅の省エネ化の支援強化に関する予算案が閣議決定されました」

国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業について」

環境省「断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業（先進的窓リノベ2024事業）について」

ローンを組んで減税制度を利用する

リフォームで利用できるローンには以下があり、一定条件を満たせば所得税の減税制度を受けられる可能性があります。

• 住宅ローン
• リフォームローン

住宅ローンは、物件購入の際に組むことが一般的ですが、リフォームの場合にも利用可能です。ただし、融資する銀行によっては小規模のリフォームでは利用できない場合があります。

またリフォームローンとは、リフォームに限定したローンのことです。基本的に無担保で利用できます。

そのほか、中古住宅の購入と併せて一定の要件を満たすリフォームを実施する場合には、【フラット35】リノベを利用できます。性能要件を満たせば金利が引き下げになることが特徴です。

設備や内装の施工方法を再検討する

費用を抑えるためには、設備のグレードや内装の施工方法を変える方法も効果的です。

設備のメーカーを変えたり、同じメーカーであってもグレードやオプションを見直したりすることで費用を抑えられる可能性があります。たとえばお風呂のシャワーヘッドについては、オプションを見直すことも有用です。

また、内装の施工方法については、たとえば床の張り替えより上張りをすることで費用を抑えられる可能性があります。上張りとは、一般的にカバー工法とも呼ばれ、古いフローリングの上に新しいフローリングを張り付ける工法です。

なお、下地に問題がある場合に上張りすると、劣化を放置することになります。古い住宅の場合は、下地に問題がないか事前に確認しておくことが大切です。

まとめ

本記事では、リフォーム費用の相場を計算するために必要な坪単価について解説しました。一般的に一戸建てよりマンションなどの集合住宅のほうが、坪単価が低くなります。そのほか、平米数や住宅の階数、劣化具合など坪単価が変動するさまざまな要因を把握しておくことで、より正確な費用を見積もることができます。

一度住み始めた住宅も、時間の経過に伴うライフスタイルの変化に合わせて定期的にメンテナンスやリフォームを実施する必要があります。

費用を抑えて暮らしやすい住まいを実現したいという方には、補助金の活用がおすすめです。省エネ住宅など環境に配慮した住宅のリフォームを支援するため、補助金制度が設けられています。事前に自治体のホームページなどで情報を確認することが重要です。

リフォーム費用を考慮したうえで、予算の範囲内で理想の住まいを実現させましょう。